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学部・学科紹介 社会学部 社会学部

社会の多様性を理解し、
相互理解を目標とする
課題解決力を身につける
社会の多様性を理解し、
相互理解を目標とする
課題解決力を身につける
世界では今、多様な人々が「違い」によって否定されることなく、
安心して暮らせる社会の構築が求められています。
例えば、障がいのある人たちや、貧困に苦しむ子どもたち、LGBT と呼ばれる人たち。
さまざまな理由から「マイノリティ」であると見なされ、尊厳のある暮らしの実現が
妨げられるだけでなく、差別意識や嫌悪感に基づく「ヘイトクライム」の被害者になることすらあります。
こうした社会問題の原因を分析し、解決していくための方法を探っていくのが社会学や社会福祉学。
社会学部では、人間の多様性と社会問題の根底にある課題を理解し、その解決方法について実践的に学びます。

社会学部アドミッションポリシー

関東学院大学のアドミッションポリシーを見る

※2020年7月中旬更新予定
社会学部は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)との関連性を踏まえるとともに、学部共通の入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)に基づき、次のように定める。

1.入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)
社会学部は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)との関連性を踏まえるとともに、学部共通の入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)に基づき、次のように定める。

<求める学生像>
社会学部現代社会学科では、社会問題や社会現象について興味・関心を持ち、それらの原因や解決について、多面的・積極的に自分で情報やデータの収集・分析に取り組む姿勢を持つ人を求める。諸問題の解決には、社会的・文化的背景が異なる他者がいることを理解したうえで、他者を尊重し助け合う姿勢を持ち、他者の意見をしっかり聞き、コミュニケーションを効果的に図り、倫理観と公平・公正の精神を持って、相互理解や多文化共生に努める態度と意欲が必要である。

<入学者選抜において評価する点>
社会学部現代社会学科では、社会学と社会福祉学を両輪にした学びを通して、優れた人権感覚と公共心を育み、人と社会をめぐる諸問題に公正な解決をもたらす構想力と実践力を持ち、多文化共生社会の形成と社会福祉の実現に貢献できる人材育成を目的としている。そのため、入学者選抜においては、社会の諸問題に関心を持ち、柔軟かつ多面的に考えながら異なる価値観を持つさまざまな人々との協働を通じて積極的に問題の解決を目指そうとする意欲を評価する。

<入学前学習として求めること>
社会学部現代社会学科では、入学後の学習に必要な基礎学力として、高等学校で履修する教科・科目についての内容を理解し、バランスよく知識を有することを求める。また、世の中のさまざまな社会現象や社会問題を扱うため、メディア(ニュースや書籍など)を通じて現代におけるさまざまな社会問題に関心を持つことを望む。さらには、入学後の学びにつながるボランティア体験、異文化体験、サークル活動等の経験など、異なる他者や地域社会と関わる活動も入学前学習として求める。

学科紹介

多文化共生を「体験的に」理解する

現代社会学科

現代社会学科では、教室での学びに加えて、現場での体験的な学修を重視しています。 社会調査演習では、インタビューや統計調査といった、さまざまな社会調査のメソッドを、 現場で実践的に磨いていきます。相談援助実習では、社会福祉士になるために、社会福祉施設や病院、 公的機関などでの実習を通じて、さまざまな悩みを抱えた人の相談を受け、 日常生活において直面している課題を、ともに解決していくための方法を学んでいきます。 社会学の現場に出るということは、自分とは異なる人生経験やバックグラウンドを持つ他者と出会うことを意味します。 他者との出会いや、ともに課題解決に向けて汗を流す実践を通じて、数え切れないほどの発見が得られるはずです。 これらの体験的学修の中でこそ、異なる他者とともに働き、 ともに生きる、多文化共生社会を牽引する力を身につけていくことができるのです。

目指せる資格

■取得できる資格
・社会調査士
・中学校教諭(社会)
・高等学校教諭(地理歴史/公民)
・司書
・司書教諭 ほか

■受験資格が得られる資格
・社会福祉士
■任用資格が得られる資格
・社会福祉主事
・児童指導員
■学科関連資格
・児童福祉司

卒業後の主な進路

○進学 ○メーカー ○卸売、小売、商社 ○ソフトウェア・情報処理 ○広告・出版・マスコミ・映像制作 ○航空・運輸 ○金融・保険 ○サービス業(飲食・観光等) ○教育 ○医療・福祉 ○公務員 

就職実績

東日本旅客鉄道(株)/北海道旅客鉄道(株)/東京急行電鉄(株)/武田薬品工業(株)/アマノ(株)/(株)エイチ・アイ・エス/三菱UFJ モルガン・スタンレー証券(株)/(株)神奈川銀行/(社福)横浜市リハビリテーション事業団/(社福)横浜市福祉サービス協会/横浜農業協同組合/横浜市/横須賀市/警視庁 など